地震に対してどこまで強くすればいい？②

前回の続きです。

地震に対してどこまで強くすればいい？①

前回、【安全な家】というものが建築基準法上の基準と世間一般的な常識がずれているという話をしていきました。

ということは

世間一般的な常識を建築基準法の基準でどう表現できるか？

これが地震に対してどこまで強くすればよいのか？に対する解になると思います。

大地震が起こった後、一般には上の写真の左のように
問題なく住み続けることができる状態が一般的に考えられる【安全な家】

逆に上の写真の右のように建築基準法上は【安全な家】ということだけど
住み続けることができない状態。

この住み続けることができるかどうかが判断基準の分かれ目になるということです。

考えてみれば当たり前ですよね、何千万円も出して何十年も返済期間のある住宅ローンを抱えてまで手に入れたマイホームが右の写真の状態になってしまえば解体するしかなくなってしまいます。

では、どうすれば大地震が起こった時に左の状態を保つことができるのでしょうか。

難しいのは今後どんな規模の地震が来るのか未来のことは誰にもわからないという状態で将来の地震に対して安全かどうかを判断しなければならないという部分です。

難しいのですが、日本国内の過去の地震で上の判断をするうえで非常に有効な地震が起こっています。

2016年に九州で起こった【熊本地震】です。

この熊本地震は震度７の揺れが短いスパンで2回も起こったという稀な地震でした。

熊本地震は4月14日に一度目の震度７の地震が熊本の益城町を襲いました。
その2日後の4月16日にも震度７の地震が同じく益城町を襲いました。

熊本城の石垣が崩れたということもあって大きく世間を騒がせましたが
建築の業界では震度7がこんな短いスパンで起こるなんて【想定外】ということも
ありこれまでの地震に対する考え方が大きく変わった地震でした。

で、その結果住宅はどうなったかということを地震後に日本建築学会が益城町の住宅の被害を全て調べたのが下の表です。

この表から旧耐震基準1981年6外以前に建てられた住宅は28.2％が倒壊し
無被害は5.1％。

その後、大きな地震が起こるたびに耐震の基準が改正されてきました。
その耐震基準の改正により一定の成果が上がっていることが新しくなればなるほど被害が目に見えて少なくなっていることが見て取れます。

この表から見れば2000年以降の耐震基準で建てれば90％の確率で建物に大きな被害は生じないということになりますがそんな割り切れるものでしょうか。

100棟のうち５、６棟はもう住み続けることができない家ということです。

また、耐震等級という基準からすると耐震等級3を満たすような住宅は震度7の地震が2回来ても住み続けることができる状態を保つことができています。

震度7の地震で大きな変形がなく強度を保つことができる住宅は仮に3回目や4回目がきても住み続けることができる可能性が高そうとも思いませんか。

ということで耐震等級３以上の耐震基準で建てられた家、この状態こそが
世間一般でいう【安全な家】を建築基準法上の基準で定義した状態と言えるのではないでしょうか。

相変わらず長くなりましたが今日のところはここまで。

では、また。

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